ROI・ROE・ROAは、いずれも「投じた資本に対してどれだけ利益を生んだか」を測る収益性指標ですが、分母に何を置くかと誰の視点で見るかが異なります。ROIは個別投資の効率、ROEは株主視点での自己資本効率、ROAは事業全体での総資産効率を測る指標で、中小企業診断士の1次「財務・会計」や2次「事例Ⅳ」でも頻出します。
この記事では、3つの指標の計算式・分母分子の違い・業種別の目安・経営分析での使い分けを整理し、診断士試験での出題傾向や暗記のコツまで現役中小企業診断士の監修のもとで解説します。
ROI・ROE・ROAとは（基本定義）
3つの指標は「利益÷投下資本」という同じ構造を持ちながら、対象とする「資本」の範囲が異なります。まずは全体像を一覧で押さえます。
3指標の概要比較
| 指標 | 正式名称 | 計算式 | 主な視点 |
|---|---|---|---|
| ROI | Return on Investment（投資利益率） | 利益 ÷ 投資額 × 100 | 個別プロジェクト・施策の評価 |
| ROE | Return on Equity（自己資本利益率） | 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100 | 株主視点の収益性 |
| ROA | Return on Assets（総資産利益率） | 利益 ÷ 総資産 × 100 | 事業全体の資産効率 |
ROIは「個別の投資案件にいくら投じて、いくら回収できたか」を測る汎用指標で、設備投資・広告費・M&Aなど対象を限定できます。ROEとROAは企業全体の財務分析で使われ、貸借対照表の「右側（資金調達構造）」と「左側（資産構成）」のどちらに着目するかで分かれます。
ROIの意味と特徴
ROI（Return on Investment）は、特定の投資から得たリターンをその投資額で割った比率です。式の自由度が高く、利益の定義（営業利益・税引後利益・キャッシュフロー）や投資額の定義（初期投資・累計投資）を文脈に応じて決めて使います。
マーケティングROI・広告ROI・教育ROIのように、企業活動の各領域で使われる汎用指標である一方、「何の利益」「何の投資」を分母分子に置くかで結果が変わるため、前提条件を必ず明示することが重要です。
ROEの意味と特徴
ROE（Return on Equity）は、株主が出資した自己資本に対して、当期純利益がどれだけ生まれたかを示す指標です。株主視点での投資効率を示すため、上場企業のIRや投資家分析でも中心的に使われます。
日本企業のROEは長らく欧米企業を下回るとされてきましたが、近年は経済産業省の「伊藤レポート」以降、ROE 8%以上を一つの目安にする動きが広がっています。診断士試験でも、ROEを高めるレバレッジ効果や、自社株買いとの関連で出題されます。
ROAの意味と特徴
ROA（Return on Assets）は、企業が保有する総資産全体から、どれだけの利益が生まれたかを示す指標です。資金調達構造に左右されないため、借入が多い企業と少ない企業を同じ土俵で比較できる利点があります。
ROAの分子は、文脈によって「当期純利益」「事業利益（営業利益＋受取利息配当金）」「経常利益」などが使われます。診断士試験では問題文で指定があるため、指示通りの利益概念を使うのが基本姿勢です。
ROI・ROE・ROAの計算式と求め方
3指標の計算式を、具体的な数値例とともに整理します。試験では電卓を使えるため、構造を理解しておけば本番で迷いません。
ROIの計算式
ROIの基本式は次のとおりです。
ROI（%）＝ 投資から得た利益 ÷ 投資額 × 100
たとえば、新規広告キャンペーンに500万円を投じ、その広告から得られた粗利が750万円だった場合、ROIは次のように計算します。
ROI ＝（750 − 500）÷ 500 × 100 ＝ 50%
「投資額の50%分の利益が上乗せされた」という意味になります。投資額そのものを分子に含めず増分利益のみを分子に置く流派と、リターン全体を分子に置く流派があるため、定義の使い分けに注意します。
ROEの計算式
ROEは当期純利益を自己資本で割った比率です。
ROE（%）＝ 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
たとえば、自己資本2,000百万円・当期純利益200百万円の企業のROEは、200 ÷ 2,000 × 100 ＝ 10% となります。
自己資本は期末値を使うのが基本ですが、期中の変動が大きい場合は期首と期末の平均を使う考え方もあります。診断士試験では問題文の指示に従えば十分です。
ROAの計算式
ROAは利益を総資産で割った比率です。
ROA（%）＝ 利益 ÷ 総資産 × 100
総資産5,000百万円・事業利益250百万円の企業のROAは、250 ÷ 5,000 × 100 ＝ 5% となります。
総資産も期末値か期中平均値かは状況により使い分けます。事業利益を分子にすると、本業の収益力をより純粋に測ることができ、金融費用の影響を受けません。
デュポン分解（ROEの分解式）
ROEは次のように3つの要素に分解できます。診断士試験頻出の論点です。
ROE ＝ 売上高純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ
＝（純利益／売上高）×（売上高／総資産）×（総資産／自己資本）
| 要素 | 意味 |
|---|---|
| 売上高純利益率 | 売上に対する利益の割合（収益性） |
| 総資産回転率 | 資産がどれだけ売上を生むか（効率性） |
| 財務レバレッジ | 自己資本に対する総資産の倍率（負債活用度） |
この分解により、「ROEが高い企業」が本業の収益性が高いのか・資産の使い方が上手いのか・借入を活用しているのかを見分けられます。診断士の経営分析でも頻繁に使う考え方です。
3指標の使い分けと判断基準
同じ「儲ける力」を測る指標でも、使う場面と読み解き方が異なります。意思決定の現場でどう使い分けるかを整理します。
何を評価したいかで指標を選ぶ
| 評価したいこと | 適した指標 |
|---|---|
| 個別プロジェクト・施策の費用対効果 | ROI |
| 株主にとっての投資効率 | ROE |
| 事業全体の資産活用効率 | ROA |
| 借入の活用度合いまで含めた総合力 | ROE（デュポン分解） |
| 資本構造の影響を排した本業の実力 | ROA（事業利益ベース） |
たとえば「新店舗を出すべきか」を検討するならROI、「経営者として株主にどう説明するか」ならROE、「同業他社と本業の効率を比べたい」ならROAが向きます。
ROEとROAの関係
ROEとROAは次の関係式で結びついています。
ROE ＝ ROA × 財務レバレッジ
＝ ROA ×（総資産／自己資本）
総資産が自己資本の2倍（自己資本比率50%）なら、ROEはROAの2倍になります。借入を増やせばROEは見かけ上高くなるため、ROEだけを見ると財務リスクの大きい企業を過大評価する恐れがあります。
現役診断士の視点でも、中小企業の経営分析ではROEだけでなくROAや自己資本比率を併用し、収益性と健全性をセットで判断するのが基本姿勢です。
業種別の目安
ROAとROEの目安は業種で大きく異なります。下表は概ねの傾向で、企業ごとに事情が違うため絶対値で判断しないようにします。
| 業種 | ROAの傾向 | ROEの傾向 |
|---|---|---|
| 製造業 | 中位（4〜7%程度） | 中位（8〜12%程度） |
| 小売・卸売業 | 低めだが回転率高い | 中位 |
| サービス業（労働集約型） | 高め（資産少） | 高め |
| 金融業 | 低位（資産規模大） | 中位 |
| 不動産業 | 低位 | レバレッジで高めに出やすい |
経済産業省や中小企業庁の白書、業界団体の統計などで業種別水準を確認でき、診断士の経営助言でも「業界水準と比べてどうか」が出発点になります。
中小企業診断士試験でのROI・ROE・ROAの出題傾向
3指標は1次・2次の両方で問われる頻出論点です。出題形式の違いを押さえて、学習の優先順位をつけます。
1次試験「財務・会計」での出題
1次試験では、次のような形でROI・ROE・ROAが問われます。
- ROE・ROAの計算問題（貸借対照表と損益計算書の数値から算出）
- デュポン分解の式と各要素の意味
- 自己資本比率・財務レバレッジとの関係
- ROEを高める要因と財務リスクの関係
- ROI概念を使った投資意思決定（NPVや回収期間法との比較）
問題文に数値が並べられ、「次のうちROEはいくらか」「ROAを高めるためにはどうすればよいか」を選択肢から選ぶ形式が中心です。財務・会計全体の学習法は簿記未経験者向けの財務・会計の勉強法もあわせて参考にしてください。
2次試験「事例Ⅳ」での出題
事例Ⅳの第1問では、経営分析として収益性・効率性・安全性の指標を選び、与件文の状況に紐づけて解釈する記述問題が頻出です。
- ROAの低下要因を売上高営業利益率と総資産回転率に分解して説明
- ROEの改善余地を財務レバレッジの観点から考察
- 同業他社比較・前期比較で問題点を指摘
- 設備投資の意思決定に絡めてROI的な視点を答案に盛り込む
事例Ⅳの計算問題パターンは事例Ⅳの計算問題完全攻略で詳しく整理しています。
関連する財務指標との位置づけ
ROI・ROE・ROAは収益性指標の代表ですが、診断士試験では他の指標と組み合わせて出題されます。
| 区分 | 代表指標 |
|---|---|
| 収益性 | ROA、ROE、売上高営業利益率、売上高経常利益率 |
| 効率性 | 総資産回転率、棚卸資産回転率、売上債権回転率 |
| 安全性 | 自己資本比率、流動比率、当座比率、固定比率 |
| 成長性 | 売上高成長率、経常利益成長率 |
経営分析の論述では、収益性・効率性・安全性の3カテゴリから1指標ずつ選ぶのが事例Ⅳの定番です。3指標の位置づけを意識しておくと、本番で迷いません。
ROI・ROE・ROAでよくある誤解とつまずきポイント
3指標は単純な式に見えて、現場でも試験でも誤解が生じやすい論点です。代表的なつまずきポイントを整理します。
誤解1：ROEが高い＝優良企業とは限らない
ROEは借入を増やすことでも高められます（財務レバレッジ効果）。自己資本比率が極端に低い企業はROEが高く出やすい一方、財務リスクも大きいため、ROAと自己資本比率を併せて見るのが安全な評価です。
誤解2：ROAの分子をどの利益にするか
ROAの分子は「当期純利益」が一般的ですが、**事業利益（営業利益＋受取利息配当金）**や経常利益が使われることもあります。事業利益を使うと、本業と金融収益を合わせた総合的な資産効率が測れます。試験では問題文の指定を必ず確認します。
誤解3：ROIに統一定義がない
ROIは「投資利益率」と訳されますが、何を「利益」「投資額」とするかは文脈次第です。マーケティングROIなら粗利／広告費、設備投資なら回収CF／初期投資など、前提を明示しない比較は誤解を生むため注意が必要です。
誤解4：単年度の数字だけで判断する
3指標とも単年度の数字だけ見ると、特別損益や一過性の要因で歪みます。複数年トレンド・同業他社比較と組み合わせて読み解くのが基本で、診断士の経営助言でも最低3期分の比較が出発点です。
誤解5：自己資本と純資産の混同
ROEの分母「自己資本」は、貸借対照表上の「純資産」と完全に一致しないことがあります。新株予約権・非支配株主持分を含めるかで定義が分かれるため、試験では問題文の指示に従い、実務ではIR資料の定義を確認します。
よくある質問（FAQ）
Q. ROEとROAはどちらを重視すべきですか？
目的によって異なります。株主視点ならROEが優先、事業の本業効率ならROAが優先です。中小企業診断士の経営分析では、両方を併せて見て財務レバレッジの影響を把握するのが標準的なアプローチです。
Q. ROEの目安は何%ですか？
業種で異なりますが、上場企業では概ね8%以上が一つの目安とされます。中小企業の場合は資本構成や事業特性で幅があり、絶対値より自社の過去推移や業界水準との比較が判断基準になります。
Q. ROIを使うときの注意点は何ですか？
「何を利益・何を投資額にするか」を必ず明示することです。同じROI 50%でも、増分利益ベースかリターン全体ベースかで意味が変わります。また、期間を揃えないと年率換算が必要になる点も注意します。
Q. デュポン分解はどう使うのですか？
ROEを売上高純利益率・総資産回転率・財務レバレッジの3要素に分解する手法です。ROEの低下要因が「収益性なのか」「資産の回転が悪いのか」「自己資本が厚すぎるのか」を区別でき、改善策の方向性が明確になります。
Q. 中小企業ではROEよりROAを見たほうがよいですか？
非上場の中小企業では、株主視点のROEより事業全体の資産効率を見るROAのほうが意思決定に直結することが多いです。ただし金融機関は自己資本比率を重視するため、ROAと安全性指標をセットで把握するのが現実的な使い方です。
Q. ROIとNPVはどう使い分けますか？
ROIは投資額に対する利益率（比率）、NPVは投資から生まれる価値の金額です。規模が異なる案を比較するならNPV、規模を揃えた効率比較ならROIが向きます。診断士試験ではNPVが理論的に整合的とされ、判断の柱として使われます。詳しくはWACC・NPVの基礎解説も参考にしてください。
まとめ
ROI・ROE・ROAは、中小企業診断士試験の財務・会計と事例Ⅳで頻出する収益性指標です。要点を整理します。
- ROIは個別投資の費用対効果、ROEは株主視点、ROAは事業全体の効率を測る
- ROEはデュポン分解で「収益性×効率性×レバレッジ」に分解できる
- ROE ＝ ROA × 財務レバレッジの関係を押さえる
- 借入を増やすとROEは高まるが財務リスクも上がるため、ROAと併用する
- 事例Ⅳでは収益性・効率性・安全性から1指標ずつ選ぶのが定番
3指標は単独で判断せず、業種水準・経時推移・他指標との組み合わせで読み解くのがポイントです。診断士エアポートでは、全7科目の映像授業と過去問演習を月額3,980円で提供しています。収益性分析の周辺論点はCVP分析の基礎解説もあわせてご覧ください。
出典・参考
- 一般社団法人 中小企業診断協会／日本中小企業診断士協会連合会 公式サイト（試験科目・出題範囲）
- 経済産業省「持続的成長への競争力とインセンティブ（伊藤レポート）」
- 中小企業庁 中小企業白書